オーストラリア基本情報 / オーストラリアの生活
オーストラリアの『生活』に関する基本情報になります。 オーストラリアで有意義な留学生活を送るために、知っておくと便利な情報ばかりですので、参考にご覧ください。
生活環境
国民の生活は一般的に質素と言われています。
【 電気 】 電圧240ボルト、周波数50ヘルツ。 家庭ではほとんど電気を利用しており、キッチンやシャワー、暖房も電力を利用するのが一般的です。 日本から電気製品を持ち込む場合は変圧器が必要です。
【 水道 】 国土面積のわりに河川が少なく、また降水量も少ないため、水は限りある資源という意識が非常に強く、どの家庭においても日常的に節水が行われています。 通常、水道料金は家屋所有者が支払うため、フラットなどの賃貸物件に住む場合は支払い免除となります。
【 電話 】 家庭電話の普及率は約98%で、遠隔地を含めすべての地域で家庭・公衆電話が使用可能です。 回線料はA$15〜/月、電話会社により異なります。
【 ケータイ 】 利用者は、総人口の半数を超えています。 契約は長期(通常12ヶ月以上)が多く、中途解約をすると違約金が発生するため、短期滞在の場合はレンタルが一般的です。 また、プリペイド式の携帯電話は、あらかじめ買っておいた通話権カードに書かれた暗証番号を電話機に入力すると、その通話権料金分だけ利用することができるシステムで、毎月の基本料金はありません。 国際通話やショートメッセージの送受信も可能です。
【 インターネット 】 初等教育を含む殆どの教育機関にコンピュータが設置され、それらを使った授業も行われています。 また、街のあちらこちらにインターネットカフェがあり、低料金で誰でも利用できます。 ビジネスにおいては、メールでのやり取りが主流であり、コンピュータースキルは必須と言えます。
【 飲酒・喫煙 】 公衆の集まる施設内ではほとんどが禁煙です。 州によっては、指定された禁煙区域で喫煙した場合、最高A$500の罰金を科すところもあります。 また、公共の道路上でも禁煙が常識であり、喫煙者は常に場所とマナーをわきまえなければなりません。18歳未満の飲酒・禁煙は法律で禁止されています。
治安
オーストラリアは、これまで治安の良い国とされてきましたが、最近は必ずしもそうとは言えず、各都市で犯罪が増加しています。 旅行者を狙った犯罪では置き引きや盗難が多く、中には詐欺まがいの犯罪や薬物、女性への暴行など凶悪事件も発生しています。 また、家屋侵入や車盗難なども多く発生しており、各家庭・個人がしっかりとした防犯意識と対策をもって、安全を確保しなければならない現状にあります。 皆さんも、海外での生活に慣れたからといって安心せずに、“自分の身は自分で守る”という意識を常に持って、日々生活するように心掛けましょう。
【 防犯対策 】
- 所持品の管理には十分注意し、貴重品は常に携帯するか、鍵つきの場所で保管する。(貴重品の持参は、出来るだけ最小限にしてください)
- 道が狭くごみごみとした、一見して危険な雰囲気の場所には立ち入らない。
特に繁華街の一角や、低所得者住民が多いとされる地域などは要注意。
- 夜間の一人歩きをしない。
また、深夜に一人でタクシーを利用することも避けた方が良い。
- 面識もなく親しげに話しかけてくる人を、軽々しく信用しない。
また、安易について行かない。
- 特に女性は、昼間でも人通りの少ないところを一人で歩くことは避け、男性がたむろしている場所には近づかない。
【 麻薬 】
若者を中心に乱用されており、逮捕者数は急増しています。 オーストラリアでは、麻薬類の製造や栽培、製造過程に参加すること、他人に供給すること、所持・使用することは禁止されており、違反者には厳しい刑罰が科せられます。 薬物中毒者による犯罪例も多く、巻き込まれないようにするためにも、絶対に関与しないことが第一です。
物価
都市や為替レートにより異なりますが、物価は比較的安いと言えます。
< 一人当りの生活諸費用(目安) >
| 項 目 |
料 金 |
| ホームステイ滞在費 |
A$180〜220/週 |
| ホステル/フラット家賃 |
A$95〜170/週 |
| 食費 |
A$50〜70/週 |
| 電気 |
A$20〜30/週 |
| 水道 |
通常フラットオーナーが支払う |
| 電話 |
A$15〜/月 |
| ケータイ電話 |
A$15〜350/月 |
| インターネット(定額使い放題) |
A$25〜30/月 |
| 映画(大人) |
A$8〜12/回 |
| 米 |
A$7/10kg |
| 牛乳 |
A$1.5/リットル |
| ワイン |
A$10〜15/本 |
| ビール |
A$3.5〜4/杯 |
交通事情
日本同様、車は左側通行、歩行者は右側通行です。 都市部では市内路線バスや電車網が発達しており通勤・通学などに利用されています。 都市間の移動は飛行機、長距離バス、車が一般的で、丸1日以上走り続ける路線バスも運行されています。 鉄道はシドニー〜パース間のインディアン・パシフィック(3泊4日)に代表されるように比較的観光色が強く、運行は都市部に限られています。 車社会オーストラリアでは、駐車違反、速度違反、飲酒運転、無免許運転、シートベルト・チャイルドシート装着義務などの交通取締りが厳しく実施されています。 なお、車や車内の貴重品などの盗難が多いので、日常的な盗難防止対策(車から離れる際はハンドルロックをかける、荷物を放置しないなど)は必須です。 路上駐車は、誰が車に近寄っても、また車から物を運び出していても不審ではないため、たとえパーキングメーターのある場所でもできる限り避けた方が良いでしょう。
【 ラウンド・アバウト 】
オーストラリアの道路にはラウンド・アバウトと呼ばれる信号機のない交差点が数多くあります。 この交差点内では車両は時計回りに進行し、右側から進入してきた車両が優先されます。
【 運転免許証 】 日本の運転免許証と翻訳証明書で運転できる州もありますが、事前に日本で「国際免許証」を取得し持参するのが無難です。 「国際免許証」は、住民票がある市の運転免許センターまたは警察署で即日交付され、発行日から1年間有効です。 1年以上滞在する場合はオーストラリアの免許証を取得しなければなりません。
【 レンタカー 】 原則としてレンタカーを借りることができるのは25歳以上です。 ただし21歳以上でクレジットカードを持っていれば利用可能な場合もあります。 借りる際は、有効な運転免許証とクレジットカードが必要です。 (日本から「国際免許証」を持参する場合は、あわせて日本の「運転免許証」も持参しましょう) クレジットカードがない場合は、一時保証金を支払わなければなりません。
出入国における注意事項
オーストラリア入国にはビザが必要です。 また、伝染病や農畜産物に対する病害虫の侵入を防ぐなどの目的により、オーストラリア国内に持ち込めない品物があるので、事前に、持ち込み可能な品目と持ち込みが禁止されている品目などを確認しましょう。
【 入国時に必要なもの 】
【 持込み制限 】
- 動植物、肉類、乳製品、果物類は原則として禁止。
果物、野菜の図柄入りダンボール箱は、内容の如何に関わらず全て点検される。
- A$10,000以上に相当する現金を持込む場合は、税関に申告が必要。
- パース国際空港では、旅行者荷物に対するX線検疫を実施しており、虚偽申告には厳しく対応している。
【 出国時に必要なもの 】
- 出国税A$30および騒音税A$3。
ただし、航空券にあらかじめ出国税および騒音税が含まれている場合、出国時の支払いは不要。
- AU$10,000以上に相当する現金を持出す場合は、税関に申告が必要。
医療・福祉
政府医療保険制度は、メディケア(Medicare)と呼ばれるシステムにより、すべての国民が平等に高水準の医療サービスを受けられます。 特に主要都市の医療機関は発達しており、救急医療体制もしっかりしています。 全体の約3分の2は税金、3分の1は民間資金でまかなわれています。 また、必要と認められる人に対し、所得やその他の援助を行う社会的安全網(Safety Net)制度があります。 これは政府機関と民間組織が協力し、高齢者、身障者、失業者などに経済援助を行うものです。 外国人の場合は、一般の医療・社会福祉制度は適用されません。 医療費とその関連費用は自己負担となるため、『海外旅行傷害保険』には出来る限り加入しておきましょう。
教育
初等教育(6〜7年間)、中等教育(3〜6年間)、高等教育(各コースにより異なる)があります。 義務教育は1年生〜10年生までの10年間です。 学年制は州により異なりますが、教育内容や制度に大差はありません。 就学前の準備学級は通常1年間、義務制ではありませんが大抵の小学校で実施されています。 高等教育機関は専門職のスキルや資格取得を目的とする専門学校と、アカデミックな学位を取得する大学に分かれています。 公立校は(州)政府からの助成金、私立校は独自の授業料や民間資金などにより運営されています。
【 オーストラリア政府の役割 】
教育に関する全国的な政策を打ち出します。 また、教育部門全般にわたる資金提供、全国的な計画管理、公立高等教育機関への運営資金交付などを行います。
【 各州政府の役割 】 各地域内における教育を運営、実施しています。 また、先住民に対する教育改善を強化するため、様々な計画に助成金を拠出し援助を行っています。
【 AQFの役割 】 Australian Qualification Framework は、高等教育機関における学位・資格を全国的に統合するシステムです。 高校以上の12の学位・資格を包括的にまとめたもので、国内すべての教育機関に共通しているため、異なる教育機関への編入や資格認可の基準となっています。
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